仮想通貨のトークンって何？特徴や将来性、メリット・デメリットを分かりやすく解説

2018/02/25 2018/03/13

仮想通貨を始めるとしばしば目にする言葉に「トークン」というものがあります。

「Ethereum（イーサリアム）のトークンが···」などという話を見聞きしたことがある人は多いのではないでしょうか。

そこで本記事では仮想通貨でよく聞くワード「トークン」の特徴や将来性、メリット・デメリットについて解説していきます。

仮想通貨のトークンとは？
トークンの将来性
- トークンとICO
- トークンICOと法律
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仮想通貨のトークンとは？

実は、トークンの定義ははっきりと決まっていません。
仮想通貨に限らなければ、トークンのもともとの意味は代用貨幣です。

一定の範囲で利用できる企業のポイントサービスも、トークンの一種です。
ビットコインなどの仮想通貨に関する文脈で使われるときは、トークンは仮想通貨の一種として考えられています。

Bitcoin（ビットコイン）やEthereum（イーサリアム）は、独自のブロックチェーンを利用しています。
イーサリアムというプラットフォームを利用している通貨はイーサですが、イーサ以外にもイーサリアムのプラットフォームを利用して発行された仮想通貨があります。

より厳密には、それぞれのブロックチェーンを利用したオリジナルの通貨に対して、それ以外の通貨をトークンと呼ぶことが多いようです。

トークンの仕組み

トークンとブロックチェーンオリジナルの通貨にそれほど大きな違いはありません。
そもそも、トークンはビットコインやイーサリアムの仕組みを利用して、その上に構築していきます。

トークンの中には、技術的になんの進展もない仮想通貨があります。
既存のブロックチェーンを利用することで、比較的簡単に仮想通貨が発行できてしまうため、目的もなく短期的な売却益を目的に新規トークンを発行する人がいるようです。

トークンのメリット

たしかに、トークンの中には価値の全くないものがあります。
しかし、すべてのトークンに価値が無いわけでありません。

トークンのメリットは、既存の優れたブロックチェーンを活用することで開発コストを下げ、必要な部分だけ新たに追加することができる点でしょう。
例えば、OmiseGOというトークンはイーサリアムのプラットフォームと連携しながら、独自のブロックチェーンを利用しています。

OmiseGOは、東南アジアで決済通貨として流通することを目的に作られたトークンです。
東南アジアでは、ほとんどの個人が銀行口座を開設できないため、そのかわりにOmiseGOが決済システムの役割を果たそうとしています。

OmiseGOのブロックチェーンは決済に特化していて、短時間かつ低コストで決済を済ませられるように設計されています。
一方で、決済にブロックチェーンを利用する場合は、OmiseGOだけでなく、他の仮想通貨と連携していた方が便利です。

そこで、イーサリアムプラットフォームと連携することで、イーサを仲介にして、多数の仮想通貨に対応することができます。
もしも、イーサリアムプラットフォームを利用せずに、一から作ろうとすると保守点検も含めて、相当なコストがかかってしまいます。

このようにトークン発行では、既存技術の良いところを利用しながら、さらなる付加価値を追加することが容易にできます。

トークンのデメリット

トークンのデメリットは、元にしているブロックチェーンの影響を必ず受けてしまうことです。
先程紹介したOmiseGOはイーサリアムのブロックチェーンを利用しているので、OmiseGOのブロックチェーンだけでなく、イーサリアムのブロックチェーンに問題が生じたときも、誤作動してしまう可能性があります。

トークン価格の面でも同じことがいえそうです。
イーサリアムの利用者が減っていけば、イーサの価格が下がり、OmiseGOもその影響を受けて下落してしまう可能性があります。

そのため、トークンを購入する場合は、連携しているプラットフォームの価格や運営状況も気にする必要があります。

トークンの将来性

トークンの将来性については、既に説明したメリット・デメリットからもわかるように、もとにしたブロックチェーンやプラットフォームの将来性による部分も多くあります。

そこで、ここでは別の視点で、トークンの将来性について紹介します。

トークンとICO

トークンの将来性について考えるときは、ICO（Initial Coin Offering）について考察する必要があります。
ICO（Initial Coin Offering）とは、株式公開を意味するIPO（Initial Public Offering）に近い言葉です。

IPOは企業が株式を発行し、そのかわりに資金を調達することです。
ICOは株の代わりにトークンを発行します。

この類似点から、トークンとは株式に近いものだという人もいます。
IPOよりもICOの方が比較的簡単なので、資金調達が楽になるというメリットがあります。

実際にIPOをするには多数のハードルがあるため、起業した人がいきなりIPOをするのはほぼ不可能です。
一方で、ICOは証券会社などの仲介も不要なので、IPOやファイナンスに詳しくなくても、魅力的な技術やアイデアがあれば十分に資金調達ができる可能性があります。

トークンICOと法律

トークンを利用したICOは、力のあるベンチャーや個人が社会に発信するスピードを早め、よりよい世界の実現に役立つことが期待されています。
一方で、こうした新しい潮流は法律がまだ未整備なため、十分に気をつける必要があります。

例えば、トークンを発行して事業を立ち上げた場合、その事業利益をトークンの購入者に分配するためには、金融商品取引法の規制を受ける可能性があります。
現状では、出資者からのお金は日本円ではなく、ビットコインなどの仮想通貨です。

そのため、この規制に該当しないのではないかと考えられています。
法規制が今後どのように変更されていくのかわかりませんが、もし改定されれば、トークンへの影響が少なからずあると考えられます。